株式会社セプテーニ・ホールディングス株式会社
セプテーニ・
ホールディングス

高品質な人材育成

当社グループは、社員ひとりひとりのパフォーマンスを最大化できるよう、人材データを専門に研究を行う人的資産研究所(Human Capital Lab)を設立し、経営判断や人材育成に活かしています。

研究目的

セプテーニグループは1990年の創業後、2000年より当時黎明期であったインターネットの領域へ事業の軸足を移し、インターネット業界の成長と共に様々な組織課題に直面しながら現在に至るまで成長を続けてきました。

人的資産研究所では、当社の成長過程において今日まで蓄積を続けてきた人材に関する膨大なデータを統合・分析することを通じて、成長産業における“人材育成の構造”を科学的な観点から明らかにし、広く共有することを目的に研究活動を続けています。

当社が成長の過程で経験してきた組織課題を、実データに基づく科学的な観点よりお伝えすることで、企業の皆さま、中でも成長を遂げる中で抱える組織特有の課題に対峙している皆さまには、課題解決の糸口を提供できるものと考えております。

研究体制

人的資産研究所はセプテーニ・ホールディングスに所属し、グループ全体から集積された人材に関連するデータを基に、専属の研究員が人材採用・育成の強化を目的とした研究活動を行っています。
研究結果は人材採用・育成活動の一助としていただくために、当サイトを通じて公開していきます。

研究概念

“人が育つ”を科学する

企業における人材育成の手法とは、業務に必要な知識やスキルを集合研修等の場で提供するというものが一般的ですが、それによる人材育成の効果を正確に測ることは困難であり、これは当社においても長年にわたるジレンマとなっていました。

そのため当社は、人材育成の概念を「必要と思われる知識を提供して“育てる”」ことから、「職場で良質な経験を重ねることで“育つ”」ものであり、それを科学的に測定・評価する取り組みと再定義しました。

具体的には数的根拠に基づいた人材配置を行い、個々に合わせた異なる学習プランを実行することで成長を加速させ、その効果を測定・補正することで人材育成を効率化し、再現性の高い方法論を構築することを目指しています。

再現可能な「育成方程式」

当社は常に「育成方程式」という概念に基づき研究活動を行っています。「育成方程式」とは、個々人が生まれ持った個性とその人をとりまく環境が相互作用することで、成長に影響を及ぼすという法則性を表した考え方です。当社では、職場にある環境(E)をチーム(T)および仕事(W)と定義し、その2要素と本人の個性(P)との相性が高いほど、 大きな成長(G)を生む可能性が増加すると考えています。

この育成方程式では、個性と環境の「相性」という定性的な情報を定量化することが肝要となります。当社は株式会社ヒューマンロジック研究所の協力を得て、FFS理論で明らかとなっている関係性のアルゴリズムと、過去傾向より抽出した独自のアルゴリズムを掛け合わせることで、育成方程式の計算方法を導き出しました。

相性に関する研究レポート

また、成長の測定においては、社内に蓄積された膨大な当社独自運用の360°評価結果を活用しています。そこから得られるスコアには、直接的に業績には反映されない裏での献身的な働きや、周囲との関係性等、業績のみからは測れない「評判」という情報も抽出されているため、人材育成の成果が定量化された情報として有用性は高いと評価し、活用を続けています。

評判に関する研究レポート

研究テーマ

人材育成の「ヒント」ではなく「コタエ」を提供

人的資産研究所では、大きく分けて「採用」「適応」「育成」の3つの領域で研究活動を行っています。当社が数十人の規模であったときから現在の1000人規模まで成長してきた過程における実際のデータを用いた研究を進め、数的根拠に基づく人材育成の「コタエ」を提供することを目標としています。

採用活動は限られたコストの中で自社の成長に寄与する人材を発見することが目的となりますが、その判断および成果の測定には、大変な困難が伴います。当社では、蓄積してきた1人あたり100を超える情報群から、採用応募者の「入社可能性」「戦力化可能性」「定着確率」を数的に予測する研究を続けています。これにより自社独自の判断基準を構築し、当社で活躍する人材を見極める構造ができあがりつつあります。

採用に関する研究レポート

当社では人の成長は環境適応の後に始まり、環境適応の期間にはばらつきがあるものの、社会経験の乏しい人材の場合でおおよそ1年間と定義しています。そのため入社直後の1年間は、採用した人材の環境適応の支援を徹底しています。支援策としては、パーソナリティに応じた相性の良い環境を提供すること(相性配属)、配属先での振る舞い方の指南(適応プラン)、実際の適応レベルの測定・補正(適応評価)方法を研究開発し、運用試験を続けています。

適応に関する研究レポート

環境適応を果たし、戦力化に向けた育成を開始する段階においてもその方法論が不明瞭であったり、一見順調に成長を遂げている人材の予期せぬ離職等、人材育成の課題は枚挙に暇がありません。どの組織においても経験するであろう人材育成に関する悩みに対して、人的資産研究所では過去の人材データを基に、個々に“適したタイミング”で“適した環境”を提供することを通して、戦力化人材のリテンション、および思うような成長が見られない人材の成長を叶える人材育成マネジメントを研究しています。

育成に関する研究レポート

今後の研究予定

Research1:事業創造人材の特定/選抜 | 未来事業を創る人材を見出す
新規事業の成功確率はわずか1%といわれており、事業を成功に導くような人材の採用には非常に多くの費用と労力を要します。人的資産研究所ではその難題を比較的高確率で成功に導くべく、事業創造人材を特定する研究を行っています。市場に1%程度といわれる希少な特性を持つ人材にアプローチし、入社後適切な時期にチャレンジの機会を与える取り組みを研究しています。本研究が進めば、偶然性が高いとされる新規事業の創造を、人材の観点から計画的に行うことが可能となります。
Research2:最適組織編成 | 組織生産性を最大化する
成長過程の産業では環境変化が多く、それに伴い組織の再編や新設が高い頻度で行われます。しかしながら、新規に編成された組織がうまく運営されるかは、編成後でないとわかりません。人的資産研究所では過去から蓄積されてきた組織編成の情報を分析することで、編成の事前に編成予定の組織が最適化されているかをアセスメントする研究に着手しています。研究が進めば慢性的に人材が不足する環境下においても、組織の生産性を最大限高めることが可能になります。
Research3:人的ネットワーク解析 | 人脈が人材育成に与える影響を明らかに
人的資産研究所では育成方程式におけるT(チーム)に関しては社員が所属する組織情報(部・課・上司など)に基づいた分析が中心です。しかしながら、実際社内では同期や気の合う仲間、部門横断のプロジェクトなど、組織情報ではわからない社員と社員の繋がりが網目のように存在し、そのネットワークを活用しながら仕事をすることは多分に考えられます。そのため現在、組織情報からは見えない社員の人的ネットワークを可視化し、それが人材育成に与える影響を明らかにする研究に着手しています。

研究レポート

社外からの評価

第1回 HRテクノロジー大賞
ラーニング部門優秀賞

JAPAN HR CHALLENGE AWARDS

第4回 HRチャレンジ大賞
奨励賞

KAIKA

KAIKA Awards 2015
特選紹介事例
Pマーク
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