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沿革・受賞歴

沿革

セプテーニグループは1990年に設立し、人材採用コンサルティング事業からスタートしました。その後、DM事業(ダイレクトメール発送代行)を展開し、順調に成長してまいりました。そして、2000年にインターネット広告事業を開始し、インターネット広告市場の拡大とともに、グループも急成長いたしました。 セプテーニグループでは、社会の変化を新たな成長機会と捉え、常に時代に合ったサービスを提供し、さらなる発展を目指しています。

1990
創業
1991
人材コンサルティング事業開始
1992
新卒採用を開始
1993
DM事業開始

1990 - 1999

DM事業による基盤づくり

1990年10月に創業者である七村守が(株)セプテー二・ホールディングスの前身となる(株)サブ・アンド・リミナルを設立し、人材採用コンサルティング事業を展開しました。 しかし、バブル崩壊の影響により企業が人材採用にかけるコストを抑制するなど需要が急減しました。
そこで、事業転換を図るべく、1993年にDM事業(ダイレクトメール発送代行)を開始しました。その後、DM事業は順調に成長し、セプテーニグループの基盤がつくられました。

開く
2000
インターネット広告事業開始
(株)セプテーニに社名変更
2001
JASDAQ市場に上場
2003
大阪営業所(現 株式会社セプテーニ 関西支社)を開設
2004
トライコーン(株)を子会社化
2005
(株)セプテーニ・クロスゲートを設立
2006
持株会社体制へ移行し、社名を(株)セプテーニ・ホールディングスに変更。
インターネット広告事業を新設分割によって「(株)セプテーニ」に、DM事業を吸収分割によって「(株)セプテーニ・ダイレクトマーケティング」にそれぞれ承継
2008
(株)ヤフーに対して第三者割当増資
2009
MANGO(株)を設立
2010
(株)ハイスコアを設立
Facebook関連サービスを開始

2000 - 2011

インターネット広告事業により
高成長を実現

2000年に現代表取締役である佐藤光紀が、新規事業としてインターネット広告事業を開始しました。
インターネット広告市場の拡大と常に変化し続ける広告ニーズへのスピーディーな対応により順調な業容拡大が続き、グループは急成長を遂げました。
また、地方拠点の開設を推進したほか、M&Aの実行などにより事業領域の拡大を図りました。

開く
2012
インターネット広告事業において、海外展開を開始
シンガポールにSepteni Asia Pacific Pte. Ltd.を設立
サンフランシスコにSepteni America, Inc.を設立
2013
コミックスマート(株)を設立し、マンガコンテンツ事業を開始
(株)ビビビットを設立
2014
DM事業を売却
gooddo(株)を設立
2015
国際会計基準(IFRS)を任意適用
北京に営業拠点開設
2016
(株)TowaStelaを設立
Septeni Asia Pacific Pte. Ltd.を通じて、Lion Digital Global LTDの株式を取得し子会社化
2017
Septeni Ad Creative(株)を設立
(株)デライトチューブを設立
2018
ミロゴス(株)を設立
(株)サインコサインを設立
(株)電通(現 (株)電通グループ)との間で資本業務提携契約を締結
2019
(株)セプテーニ・インキュベートを設立
2020
PERF(株)を設立
LIVAND(株)を設立
(株)アルファブルを設立
2021
(株)セプテーニ・データ・ソリューションズを設立
(株)人的資産研究所を設立
Qzil.la(株)を設立

2012 -

成長分野にフォーカス、更なる飛躍

成長分野であるスマートフォン広告やFacebookなどのソーシャルメディア関連サービスに注力しています。また、海外展開も開始し、2012年から2015年までに6カ所の営業拠点を開設しました。
この「モバイル」、「ソーシャル」、「グローバル」への注力が功を奏し、2012年から2015年まで4期連続で増収増益を達成しました。
一方で、広告に次ぐ新たな事業の柱をつくるべく新規事業の開発も積極化しており、2013年には、自社IP(知的財産)の企画・開発を手がけるマンガコンテンツ事業を開始しました。
また、グローバルカンパニーとしての飛躍を目指し、2016年9月期より国際会計基準(IFRS)を適用いたしました。
2016年10月には東南アジアトップクラスのデジタルエージェンシー、Lion Digital Global LTDを買収し、今後もスマホ広告の高成長が期待されるグローバル市場において、更なる成長を図りました。

2018 -

オーガニック成長と電通グループとの資本業務提携により次なる成長フェーズへ

デジタルシフトの加速やインターネット広告市場の拡大が進む中で、注力領域と定める「海外展開」「動画広告」に加え、ニーズの高まる「ブランド広告」を新たな注力領域に掲げ、業績の拡大へとつなげてまいります。
また、2018年10月には電通グループとの資本業務提携契約を締結しております。
今後はオーガニックでの事業成長と本提携の両軸によって、グループの成長速度を加速させ、更なる発展を目指してまいります。

1990 - 1999

DM事業による基盤づくり

1990年10月に創業者である七村守が(株)セプテー二・ホールディングスの前身となる(株)サブ・アンド・リミナルを設立し、人材採用コンサルティング事業を展開しました。 しかし、バブル崩壊の影響により企業が人材採用にかけるコストを抑制するなど需要が急減しました。
そこで、事業転換を図るべく、1993年にDM事業(ダイレクトメール発送代行)を開始しました。その後、DM事業は順調に成長し、セプテーニグループの基盤がつくられました。

2000 - 2011

インターネット広告事業により
高成長を実現

2000年に現代表取締役社長である佐藤光紀が、新規事業としてインターネット広告事業を開始しました。
インターネット広告市場の拡大と常に変化し続ける広告ニーズへのスピーディーな対応により順調な業容拡大が続き、グループは急成長を遂げました。
また、地方拠点の開設を推進したほか、M&Aによりモバイルコンテンツなど広告以外のインターネットビジネスにも進出するなど、事業領域の拡大を図りました。

2012 -

成長分野にフォーカス、更なる飛躍

成長分野であるスマートフォン広告やFacebookなどのソーシャルメディア関連サービスに注力しています。また、海外展開も開始し、2012年から2015年までに6カ所の営業拠点を開設しました。
この「モバイル」、「ソーシャル」、「グローバル」への注力が功を奏し、2012年から2015年まで4期連続で増収増益を達成しました。
一方で、広告に次ぐ新たな事業の柱をつくるべく新規事業の開発も積極化しており、2013年には、自社IP(知的財産)の企画・開発を手がけるマンガコンテンツ事業を開始しました。
また、グローバルカンパニーとしての飛躍を目指し、2016年9月期より国際会計基準(IFRS)を適用いたしました。
2016年10月には東南アジアトップクラスのデジタルエージェンシー、Lion Digital Global LTDを買収し、今後もスマホ広告の高成長が期待されるグローバル市場において、更なる成長を図りました。

2018 -

オーガニック成長と電通グループとの資本業務提携により次なる成長フェーズへ

デジタルシフトの加速やデジタル広告市場の拡大が進む中で、ニーズの高まる「ブランド広告」「EC広告」を新たな注力領域として、業績拡大へとつなげていきます。
また、2019年1月からは電通グループとの業務提携を推進しており、今後はオーガニックでの事業成長と本提携の両軸によって、グループの成長を加速させ、さらなる発展を目指してまいります。

受賞歴

HR

Great Place to Work(R) 働きがいのある会社ランキング

2021年
ベストカンパニー(10年連続選出)

HRテクノロジー大賞

2020年(第5回)
採用部門優秀賞
2019年(第4回)
人事マネジメント部門優秀賞
2018年(第3回)
イノベーション賞
2017年(第2回)
管理システム部門優秀賞
2016年(第1回)
ラーニング部門優秀賞

日本HRチャレンジ大賞

2021年(第10回)
イノベーション賞
2018年(第7回)
イノベーション賞
2017年(第6回)
奨励賞
2015年(第4回)
奨励賞

グッドアクション

Digital HR Competition

2018年
グランプリ受賞

ダイバーシティ

イクボスアワード

2016年
特別奨励賞
2014年
グランプリ

女性活躍パワーアップ大賞

東京都女性活躍推進大賞

PRIDE指標

2020年
ゴールド
2019年
ゴールド
2018年
ゴールド
2017年
ブロンズ

IR

証券アナリストによるディスクロージャー優良企業選定

2016年
新興市場銘柄部門

大和インベスター・リレーションズ インターネットIR

2020年
インターネットIR 優良賞
2019年
インターネットIR 優良賞
2018年
インターネットIR 優良賞
2017年
インターネットIR 優良賞
2016年
インターネットIR 優良賞

Gomez IRサイトランキング

2020年
新興市場ランキング 1位
2019年
新興市場ランキング 3位
2018年
新興市場ランキング 6位
2017年
新興市場ランキング 5位
2016年
新興市場ランキング 4位