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国内電通グループのデジタル領域をけん引する4社（CCI/電通/電通デジタル/セプテーニ）は、電通が2024年2月27日に発表した「2023年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

2023年の日本の総広告費は、通年で前年比103.0％の7兆3,167億円となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新しました。その中でインターネット広告費（1996年に推定開始）は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年より2,418億円増加して3兆3,330億円(前年比107.8％)と過去最高を更新し、日本の総広告費全体の45.5％を占めました。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、ビデオ(動画)広告やデジタル販促の伸長により、前年比108.3％の2兆6,870億円となりました。

「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 検索連動型広告は1兆729億円と、推定開始以降はじめて1兆円を突破
広告種別で見ると、検索連動型広告は前年比109.9％の1兆729億円となり、推定開始以降はじめて
1兆円を突破した。インターネット広告媒体費に占める構成比は39.9％となった。

2. 運用型広告は2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は9割に迫る
インターネット広告媒体費を取引手法別で見ると、運用型広告は前年比110.9％の2兆3,490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4％となった。予約型広告は前年比100.0％
(2022年：2,647億円、2023年：2,648億円)とほぼ横ばい、成果報酬型広告は前年比75.8％と減少した。

3. ビデオ(動画)広告は6,860億円
ビデオ(動画)広告は、前年比115.9％の6,860億円となり、広告種別の中で最も高い成長率となった。　内訳は、インストリーム広告 3,837億円、アウトストリーム広告 3,022億円。2024年も二桁成長を維持し、前年比112.2％の7,697億円になると予測する。

4. 2024年のインターネット広告媒体費は2兆9,124億円へ増加すると予測
インターネット広告媒体費は、2024年も堅調に拡大し、前年比108.4％の2兆9,124億円になると予測する。

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